Data
日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)
日本のメンタルヘルス統計を、出典と基準時点つきで一か所にまとめました。働く人のストレス、ストレスチェック、精神障害の労災、学生相談、公認心理師・臨床心理士の人数、カウンセリング料金の相場(独自調査)まで。四半期ごとに見直しています。
作成: 小林光喜 / 最終更新: 2026年10月6日 / 原典の確認日: 2026年10月6日
- 1回あたりの料金(中央値)
- 8,000円kokoro-link 独自調査(2026年10月調査)
- 仕事や職業生活に関する強い不安・悩み・ストレスがある労働者
- 67.5%令和7年(2025年)調査
- 公認心理師の登録者数
- 76,675人2026年9月末
- 業務災害に係る精神障害の労災請求件数
- 4,958件令和7年度
働く人のストレス
仕事や職業生活でストレスを感じている人の割合と、そのストレスを誰かに相談しているかどうか。厚生労働省が毎年行っている調査の数値です。
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 仕事や職業生活に関する強い不安・悩み・ストレスがある労働者令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」※ 令和6年(2024年)調査から設問の形式が一部変わりました。令和5年以前の数値と比べるときは注意が必要です。あわせて参照: 厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査(実態調査)の概況」 | 67.5% |
| ストレスについて相談できる人がいる労働者令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」 | 94.8% |
| 相談できる人がいる労働者のうち、実際に相談したことがある人令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」※ 分母は「相談できる人がいる労働者」です。 | 71.2% |
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#work-stress /原典:厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」
職場のメンタルヘルス対策とストレスチェック
事業所がどのくらいメンタルヘルス対策に取り組んでいるか。小さな事業所ほど取り組みの割合は下がります。ストレスチェック制度の対象拡大についてもまとめています。
- 50人以上93.7%
- 30〜49人72.0%
- 10〜29人54.6%
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」※ 常用労働者10人以上の民営事業所が対象です。 | 63.0% |
| 労働者50人以上の事業所令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」 | 93.7% |
| 労働者30〜49人の事業所令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」 | 72.0% |
| 労働者10〜29人の事業所令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」 | 54.6% |
| 対策に取り組んでいる事業所のうち、ストレスチェックを実施している割合令和7年(2025年)調査 / 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」※ 分母は「メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所」です。全事業所に占める割合ではありません。 | 64.0% |
| 労働者50人未満の事業場でストレスチェックが義務になる日2026年10月時点の制度 / 厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」※ 令和10年4月1日。2025年5月に公布された改正労働安全衛生法(令和7年法律第33号)により、これまで努力義務だった50人未満の事業場にも実施が義務づけられます。施行日は政令で定められています。あわせて参照: 厚生労働省「労働安全衛生法及び作業環境測定法の一部を改正する法律の一部の施行期日を定める政令(令和8年政令第195号)」 | 2028年4月1日 |
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#workplace /原典:厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)」、厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」
精神障害の労災
仕事による強いストレスなどが原因で精神障害を発病したとして、労災を請求した件数と、労災と認められた件数です。
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 業務災害に係る精神障害の労災請求件数令和7年度 / 厚生労働省「令和7年度「過労死等の労災補償状況」を公表します」※ その年度に請求された件数です。同じ年度に決定されたとは限りません。 | 4,958件 |
| 業務災害に係る精神障害の労災支給決定件数(労災と認められた件数)令和7年度 / 厚生労働省「令和7年度「過労死等の労災補償状況」を公表します」※ その年度に決定された件数で、前の年度に請求された分を含みます。複数業務要因災害として認められた4件は含みません。 | 1,082件 |
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#rosai /原典:厚生労働省「令和7年度「過労死等の労災補償状況」を公表します」
学生相談
大学などの学生相談室や保健管理センターに寄せられる相談の件数です。
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 大学の学生相談の件数(1校あたりの平均)令和4年度(令和5年度調査) / 日本学生支援機構(JASSO)「大学等における学生支援の取組状況に関する調査(令和5年度)」※ 学生相談室や保健管理センターなどの件数です。実件数と延べ件数が混ざっている場合があります(調査の注記)。相談した学生の人数ではありません。 | 1,238件 |
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#students /原典:日本学生支援機構(JASSO)「大学等における学生支援の取組状況に関する調査(令和5年度)」
カウンセリングを担う人
心理職の国家資格「公認心理師」と、民間資格「臨床心理士」の人数です。
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 公認心理師の登録者数2026年9月末 / 公認心理師試験研修センター「公認心理師の都道府県別登録者数」 | 76,675人 |
| 臨床心理士として認定されている人数2026年4月1日 / 日本臨床心理士資格認定協会「臨床心理士とは」※ 協会の表記どおり「認定されている」人数です。 | 44,289名 |
| 第9回公認心理師試験の合格者数2026年3月実施 / 厚生労働省「第9回公認心理師国家試験(令和8年3月1日実施)合格発表について」 | 1,441人 |
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#practitioners /原典:公認心理師試験研修センター「公認心理師の都道府県別登録者数」、日本臨床心理士資格認定協会「臨床心理士とは」、厚生労働省「第9回公認心理師国家試験(令和8年3月1日実施)合格発表について」
カウンセリング料金の相場(kokoro-link 独自調査)
公認心理師または臨床心理士が担当するカウンセリングについて、公開されている料金ページを集計しました。公的な料金調査は見当たらなかったため、kokoro-link が独自に調べています。
- 全体8,000円
- 対面ルーム8,000円
- オンライン8,000円
- 三大都市圏の対面8,000円
- それ以外の対面8,000円
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 1回あたりの料金(中央値)2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 通常料金(2回目以降)。124件。中央の50%は6,900〜9,000円。 | 8,000円 |
| 初回の料金(中央値)2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 123件。中央の50%は6,000〜10,000円。初回は時間が長めのところがあります。 | 8,000円 |
| 1回の時間が50分のところ2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 124件中77件。次に多いのは60分(31件)。 | 62% |
| 対面のカウンセリングルーム(1回あたりの中央値)2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 118件。中央の50%は6,700〜8,950円。 | 8,000円 |
| オンラインカウンセリング(1回あたりの中央値)2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 料金を確認できた39件(対面ルームのオンライン対応33件、オンライン専門6件)。中央の50%は6,000〜9,250円。 | 8,000円 |
| オンラインに対応しているところ2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 124件中65件。 | 52% |
| 対面とオンラインの料金が同じところ2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 対面とオンラインの両方の料金と1回の時間が分かる対面ルーム32件のうち26件(60分あたりに換算して比較)。 | 81% |
| 三大都市圏の対面ルーム(1回あたりの中央値)2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 東京圏・名古屋圏・大阪圏の38件。中央の50%は7,125〜8,950円。 | 8,000円 |
| 三大都市圏以外の対面ルーム(1回あたりの中央値)2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 80件。中央の50%は6,000〜8,850円。 | 8,000円 |
| 調査で採用した件数2026年10月調査 / kokoro-link「カウンセリング料金の相場調査(2026年10月)」※ 46都道府県とオンライン専門。除外168件。 | 124件 |
調査の方法
- 対象: 料金を公開していて、担当者が公認心理師または臨床心理士であることをページ上で確認できるカウンセリング(対面のカウンセリングルーム、オンライン対応、オンライン専門を含む)。
- 集め方: 2026年10月5日〜6日に、都道府県ごとに「(都道府県名) カウンセリングルーム 料金 公認心理師」「(都道府県名) カウンセリング 臨床心理士 料金」でウェブ検索し、上位から順に公式サイトの料金ページを開いて確認しました。検索で見つかりにくい地域では、カウンセリングルームの紹介サイトから公式サイトをたどったものもあります。採用は 1 都道府県あたり原則 3 件まで(東京は 6 件、大阪・神奈川・愛知・福岡は 4 件まで)です。採用したのは 124件です。
- 除外: 医療機関、料金を公開していないところ、担当者の資格を確認できないところ、新規の受付を止めているところ、大学の附属相談室。
- 料金: 成人の 1 対 1 のカウンセリングの通常料金(2 回目以降)。表示どおりの 1 回あたりの料金で集計しており、時間(50 分・60 分など)による換算はしていません。税別の表示は税込に換算し、税の表示がないものは税込として扱いました。料金に幅があるものは下限を使っています。記録した料金は、すべて料金ページの本文と照合しています。
- 中央値がそろっている理由: 1 回 8,000 円のところが最も多く(124 件中 32 件)、どの区分でも中央値が 8,000 円になりました。区分による違いは、中央の 50% の範囲に表れています。
- 限界: 無作為に選んだ標本ではありません。料金を公開しているところと、検索の上位に出るところに偏っている可能性があります。都道府県ごとに件数の上限を設けたため、ルームの多い都市部は実際の割合より少なめです。料金に幅があるものは下限を使っているため、相場はやや低めに出ている可能性があります。
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#fees
受診と相談の状況
精神疾患で医療機関にかかっている人の数と、悩みを相談することへのためらいについての調査です。
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 精神及び行動の障害の総患者数令和5年(2023年) / 厚生労働省「令和5年(2023)患者調査の概況」※ 継続的に治療を受けている人を含む推計です。調査日に受診した人の推計(推計患者数)とは別の数値です。てんかんやアルツハイマー病は含まないため、これらを含めた「精神疾患を有する総患者数」として引用される数値とは定義が異なります。 | 4,896千人 |
| 悩みやストレスを感じたとき、相談や助けを求めることにためらいを感じる人令和3年度(2021年)調査 / 厚生労働省「令和3年度 自殺対策に関する意識調査」※ 「そう思う」と「どちらかというとそう思う」の合計。2026年10月6日時点で厚生労働省のページに掲載されている、この調査の最新の回です。 | 38.8% |
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#care /原典:厚生労働省「令和5年(2023)患者調査の概況」、厚生労働省「令和3年度 自殺対策に関する意識調査」
自殺の統計
いま、つらい気持ちを抱えている方は、つらいときの相談窓口を見てください。電話や SNS で、無料・匿名で相談できます。
厚生労働省と警察庁がまとめている統計のうち、年間の総数と年齢別の数を載せています。
| 項目と出典 | 値 |
|---|---|
| 年間の自殺者数令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 年代によって人口が違うため、件数だけでは年代の比較はできません。各行の注記に自殺死亡率(人口10万人あたり)を示しています。 | 19,188人 |
| 自殺死亡率(人口10万人あたり)令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 男性22.0、女性9.5。 | 15.6 |
| うち男性令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は22.0。 | 13,176人 |
| うち女性令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は9.5。 | 6,012人 |
| 19歳以下令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は10〜19歳で7.8、9歳以下で0.0。 | 830人 |
| 20〜29歳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は18.9。 | 2,412人 |
| 30〜39歳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は17.4。 | 2,293人 |
| 40〜49歳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は18.6。 | 2,968人 |
| 50〜59歳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は20.3。 | 3,743人 |
| 60〜69歳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は16.1。 | 2,406人 |
| 70〜79歳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は14.5。 | 2,337人 |
| 80歳以上令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 自殺死亡率(人口10万人あたり)は16.8。 | 2,160人 |
| 年齢不詳令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」 | 39人 |
| 小中高生の自殺者数令和7年(2025年)確定値 / 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」※ 職業別の集計(学生・生徒等のうち小中高生)による数です。上の年齢別の集計とは区分が異なります。 | 538人 |
| 自殺対策のSNS相談の件数(延べ)令和6年度 / 厚生労働省「SNS相談事業の実施結果(令和6年4月~令和7年3月分)」※ 厚生労働省の自殺防止対策事業として5団体が実施したSNS相談(LINE・チャット・Facebook)の延べ件数です。相談が成立しなかった場合も含みます。 | 337,338件 |
いま、つらい気持ちを抱えている方は、つらいときの相談窓口を見てください。電話や SNS で、無料・匿名で相談できます。
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出典:kokoro-link「日本のメンタルヘルスとカウンセリングの統計(2026年版)」(2026年10月6日更新)https://www.kokoro-link.com/data/mental-health-statistics#suicide /原典:厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」、厚生労働省「SNS相談事業の実施結果(令和6年4月~令和7年3月分)」
出典と利用条件
このページは、日本のメンタルヘルス統計を探している方が、出典まで一度にたどれるように作っています。各数値は、表に記した出典のページまたは資料を開いて確認しています。基準時点は表に、原典を確認した日はページ上部の「原典の確認日」に記しています。
厚生労働省の資料は「公共データ利用規約(第1.0版)」に基づいて利用しています。公的な統計の数値は、原典の表記のまま載せています(kokoro-link による計算や加工はしていません)。
カウンセリング料金の調査は kokoro-link の独自調査です。出典(このページの URL)を明記していただければ、自由に引用・転載していただけます(CC BY 4.0)。
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